洋上風力発電でプラチナが買われる理由

洋上風力発電では、日本が世界から注目されている。

というのも、日本には海及び排他的経済水域の面積では第6位の海洋国家だからだ。日本近海で大量の電力を作り出した場合、中国など発展の基地される大市場へエネルギーを供給することができる。

日本政府は補助金による産業推進を異常に好む国であるから、一旦火が付けば洋上風力発電はバブル的に成長する可能性がある。このページの読者はおそらく、洋上風力発電がすでに話題になったころにこのページを読んでくれているはずだ。と同時に、水素燃料電池への採算を無視した補助金政策が走り始めているはずだ。

それはいまや、ガソリンエンジンやディーゼルエンジンなどの内燃機関を中心に発達した日本の自動車産業を殺そうとする勢いである。現時点では、もはや洋上風力発電に投資するタイミングではない。それらへの投資はすでに進んでいる。今から投資するべきは貴金属プラチナだ。

公務員たちは利権を作るために産業に介入し、規制や税を作り出すことによって自らを養わせようとする。洋上風力発電も水素燃料電池も、採算を無視してタテマエのみでごり押しするだろうから、そこに経済的合理性はいらない。ただ、介入に都合のよい口実があればよいのである。「環境」だ。

水素燃料電池と洋上風力発電は、セットで補助金政策のターゲットになるはずだ。そこに、世界中の自動車会社と機械メーカーが飛び込み、一時的なバブルを形成する。そこで確実に足りなくなるのが、洋上風力発電による水素生成にも燃料電池にも必要とされるプラチナである。

プラチナは埋蔵量も採掘量も有限な希少資源であるから、急な需要増大においつくことはできない。つまり、マスクが不足におちいったときと同じように急速に不足する。しかしながら、政府の補助金政策は国民からの徴税を前提としたものであるから採算の悪化を無視して市場介入が続けられる。不採算になっても洋上風力発電は推進され、水素燃料電池はごり押しされるはずなのである。

結果的にここにとびこんだ企業は体力を失う消耗戦に陥る。最終的には市場は焼け野原になるだろう(ちょうど、政府の音頭によって行われた太陽光バブルや液晶バブルがはじけたときにそうなったように)

この過程で生じるのは、プラチナの高騰だ。このタイミングで少しでもいいからプラチナをもっているとよい。資産を増やすことができるはずだ。変に株式なんて買ってチキンゲームをやらないで、貴金属を安値のうちに買っておこう。

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